DePINプロジェクト一覧2026 — 主要ネットワークを分野別に整理した地図

結論：DePINの主要ネットワークは「物理リソース型」と「デジタルリソース型」に分かれる

DePIN（分散型物理インフラネットワーク）の主要プロジェクトは、2つの家族に分けて見ると全体像がつかめます。場所に縛られていて仮想化できない物理リソース型（PRN）——無線、センサー、エネルギー、地図——と、遠隔から届けられる代替可能なリソースを供給するデジタルリソース型（DRN）——帯域、ストレージ、計算——です。この2分類は標準的な分け方として使われています（as of 2026-06-05）。

本記事は「おすすめ順」ではありません。2026年7月16日時点で、各プロジェクトの公式ドキュメントに実際に当たって「何を分散させているか・どのチェーンか・ティッカー・現在の状況」を確認できた14ネットワークだけを並べた地図です。よく引用されているのに一次情報にたどり着けなかった数字は、載せていません。そういう数字は、驚くほどたくさんあります。

前提：「DePIN」という名前に標準はない

先に1つ。DePINという呼び名は標準化団体が定めたものではなく、2022年11月にMessariがX（Twitter）で行った投票で31.6%を獲得して選ばれた名前です。対抗馬にはIoTeXの「MachineFi」（2022年）やLatticeの「TIPIN」（2022年7月）がありました。投票で決まったカテゴリ名である以上、「これはDePINに入るのか？」に唯一の正解はありません。だからこそ、一覧を読む側に判断基準が必要になります。

この一覧に載せる基準（3つの問い）

権威ある「DePINの3条件」が存在するわけではないので、本記事は次の3問を自前の基準として使っています。学術的な分類論文はDePINを「アプリケーション／ガバナンス／データ／ブロックチェーン／インフラ」の5層構造として記述しており、このうちインフラ層＝実際の物理的な通信・計算・ストレージ資源が、DePINを普通の暗号資産プロトコルから分ける部分です。

差が出るのは3番目です。ここが最も明快に文書化されているのはFilecoinで、Proof of Replication（PoRep） がクライアントのデータの固有のコピーを作ったことを証明し、Proof of Spacetime（PoSt） が時間をまたいで保存し続けていることを証明します。PoStはさらに、ある時点での保有を示すWinning PoStと、一定期間の継続保存を示すWindow PoStに分かれます（as of 2026-07-16）。「物理的な仕事をチェーンが検証する」の実装例としては、現状これが最もきれいです。

なお、DePINはRWA（実物資産のトークン化）と混同されがちですが、DePINの焦点は既存資産をトークン化することではなく、物理インフラそのものを分散した参加者に構築・運用させる点にあります。

分野別一覧①：物理リソース型（PRN）

場所に縛られ、仮想化できないリソースです。すべて2026年7月16日時点の確認。

いくつか補足します。HeliumはIoT向けのLoRaWAN網と、携帯回線のオフロード／Wi-Fiの「Mobile」網を、コミュニティが運用するホットスポットで動かしています。GEODNETは「ロボティクスのための分散型位置レイヤー」を掲げ、ドローンや自動運転車にセンチメートル級の測位を提供します。チェーンが1つとは限らない好例で、GEODはPolygonのERC-20、GIP3の承認後にWormhole NTT経由でSolanaのSPLトークン、さらにIoTeXにも存在します。WeatherXMはArbitrum One（Ethereumのレイヤー2）にデプロイされており、Solanaではありません。DIMOは「どのチェーンか」を1つに言い切れない例です。公式のDIMO Improvement Proposal（DIP-10）上、DIMOトークンはEthereum・Base/Optimism・Polygonの3系統にコントラクトが存在します。当初Polygonでローンチし、Baseへのプロトコル移行を公表していますが、移行が完了したという一次情報は確認できませんでした。

分野別一覧②：デジタルリソース型（DRN）

代替可能で、遠隔から届けられるリソースです。

Filecoinは独自チェーンで、ブロックではなくtipsetの連なりとして動き、Expected Consensusという確率的BFTアルゴリズムで守られています。選出される確率が「そのマイナーが提供する証明可能なストレージ量」に依存する、という設計です。Arweaveは「一度払えば永久に保存」を掲げ、支払われた手数料の大部分はそのブロックのマイナーに全額渡るのではなく、ストレージ基金（endowment） に積まれて時間をかけてマイナーに配分されます。

計算系（Render・Akash・io.net・Nosana）はいずれもAI向けの需要に近い位置にいます（AIと暗号資産の交差点）。Akashの特徴はAkash自身が「reverse auction（逆オークション）」と呼ぶ仕組みで、世界中の独立プロバイダーが入札して価格を下げ、利用者が価格・場所・評判で選びます。なお同ネットワークは2025年10月28日13:23 UTC（ブロック#23939793）にMainnet 14へアップグレードし、Cosmos SDKをv0.45からv0.53へ移行しています。Renderはもう3Dレンダリング専業ではなく、AIワークロード向けのGPU網「Dispersed」を運用しています（2026年3月の財団月次レポート、as of 2026-03-31）。

Grassについては、書き方に注意が必要です。第三者記事の多くは「AI学習のためのWebスクレイピング基盤」と説明しますが、Grass自身のFAQはもっと穏当な用途——「検証済み機関」が「地域ごとの価格確認、地域広告の表示確認、学術研究といったタスク」を行う——と記述しており、AIスクレイピングとは書いていません。本記事はGrass自身の表現を採用します。プライバシーについてGrassは「個人情報にアクセスできることはない。閲覧履歴にアクセスも利用もしないし、個人情報にアクセスも販売もしない」としています（これはプロジェクト側の主張であり、検証済みの事実ではありません）。

分野別一覧③：DePIN専用チェーン（リソース網ではない）

混同されやすいので分けます。以下はリソースを供給するネットワークそのものではなく、DePINを動かすための土台です。

peaqはガス代の支払いと、機械を登録する際のデポジットにPEAQを使い、did:peaq:0x… という形式のIDを機械に与えます。総供給はおよそ42億PEAQです（CoinList販売枠の2億5,200万＝供給の6%から逆算、as of 2024-05-09）。なお、peaq自身のサイトは現在「peaqOS」やomnichainを前面に出し、Polkadotパラチェーンという説明を強調していません。ただしパラチェーン追跡サイトでは2026年7月16日時点でACTIVEです。IoTeXはW3bstream（デバイスとスマートコントラクトを繋ぐデータ検証・計算レイヤー）とioID（機械の分散型ID）を持ちます（as of 2026-07-16）。

正直に評価する方法：本当に需要があるのか、それとも発行だけか

ここが一覧の使い方の核心です。DePINは「供給側」——ハードウェアを置く人——を集めるのは得意です。トークンを配れば集まるからです。難しいのは外部の顧客が実際にお金を払っているかです。次の4つを順番に確かめてください。

① 使うために「払う／燃やす」設計があるか。 Heliumが分かりやすい例です。ホットスポットの運用者はカバレッジを維持してHNTを受け取り、企業や開発者はHNTを燃やしてData Creditsを作り、それが無線データ通信の料金になります。使用量が増えれば焼却が増える設計です。WeatherXMも、顧客はデータやサービスを使うためにWXMを取得する必要があります。io.netは支払いが最終的にすべてIOに変換されます。

② 供給が需要を追い越していないか。 焦点の移動を自ら公表したネットワークがあります。2026年2月19日公開の公式「2026 Filecoin Network Strategy」は、「今年は、供給の拡大から需要の拡大へとエコシステムの焦点が移る年になる」 と明言しました。目標は有料のオンチェーン取引の推進、ネットワーク採算性とクリプトエコノミクスの強化、有料の主要顧客の拡大です。ただし同レポートは、これを「供給が先行しすぎた」という反省としてではなく、「ちょうど良い時機に需要へと重心を移す」という前向きな文脈で書いています。そこまで踏み込んだ表現は一次情報にはありません。それでも、自ら「世界最大の分散型ストレージ網」（同レポートの自己申告）と称する事業者が需要側へ舵を切った事実は、一覧を読むうえで押さえておく価値があります。

③ その規模の数字は「登録数」か「稼働数」か。 DePINの規模が過大に見える最大の原因がこれです。Helium自身のエンティティAPIを2026年7月16日に叩くと、IoTホットスポットのエンティティは1,035,520件、Mobileホットスポットは56,701件でした。ただしこれは登録済みエンティティの数であり、同じAPIにはis_activeフラグがあって、その多くが稼働していないことを示しています。登録ホットスポット数はカバレッジの指標ではありません。 本記事は稼働率の数字を出しません——信頼できる形で確定できなかったからです。出せない数字を出さないことも、地図の精度のうちです。

④ 外部の顧客の名前が出せるか。 DePINでは珍しく、実需の一次情報がある例があります。TelefónicaとNova Labsは2024年1月24日、メキシコでHelium Mobile Hotspotsを立ち上げると発表しました。Movistarの契約者がモバイルデータをHelium Mobileネットワークにオフロードでき、Telefónica側は顧客体験の主導権を保持する形です（メキシコシティとオアハカで一部顧客を対象にしたパイロット）。

XYO共同創業者のMarkus Levin氏は、Messariのデータを扱った2026年1月30日の報道でこう述べています。「トークン価格が横ばいのとき、意味を持つのは、誰かが実際にそのサービスに金を払っているか、そしてネットワークが補助金なしで自立できるかだけだ」。Messariのシニアリサーチアナリスト、Dylan Bane氏は、供給側の成長戦略を捨てる必要はないが、同時に需要側でのプロダクトマーケットフィットを優先すべきだとしています。この視点は、中央集権と分散の違いを考えるときにも効きます——分散させること自体が目的ではなく、分散させたほうが安い・速い・強いという理由が要るからです。

リスク（一覧を鵜呑みにしないために）

規制：Heliumの件は「DePINトークンは証券ではない」と確定させていません。 ここは誤解が非常に多いところです。事実関係はこうです。2025年4月23日、SECはNova Labs（Heliumネットワークの開発元）に対し、同意による最終判決を得ました。内容は1933年証券法17条(a)(2)違反の申立てに限定されており、私募で優先株を募集・販売する際に、Lime・Nestlé・Salesforceが実際には使っていないのにHeliumネットワークを使っていると虚偽の説明をした、というものです。Nova Labsは申立てを認否せずに20万ドルの民事制裁金を支払いました。

SECはその他の申立てを不利益再訴禁止（with prejudice）で取り下げましたが、SEC自身がその理由をこう書いています——取り下げの判断は「暗号資産業界に対する規制アプローチを改革・刷新するという委員会の継続的な取り組みを促進するという判断に基づくものであり、本件で申し立てられた請求の実体（メリット）に対する評価に基づくものではない」。さらに「他のいかなる案件についても委員会の立場を反映するものではない」。つまり、証券性の問題は決着していません。「SECが敗訴した＝DePINトークンは証券ではない」と書いている記事があれば、それはSEC自身の文書と矛盾しています。

報酬は保証されていません。 Heliumのキャリアオフロード・プログラムのFAQは、「MOBILE報酬は変更されることがある」と明記し、Nova Labsは「HNT報酬を発行・保証・返金・保証（warrant）しない」と書いています。ハードウェアを買う判断は、変わりうる報酬を前提にすることになります。なお同FAQは、機密保持のため一部のキャリア名を公表していないとも書いています。

事業が売却されることがあります。 2026年6月2日、Andrew Yang氏のNoble MobileがNova LabsからHelium Mobile（消費者向け携帯事業、累計サインアップ約60万件。解約済みユーザーを含む）を取得しました。Nova Labsは大手キャリア向けのデータオフロード事業を保持しています。重要なのは、Heliumネットワーク本体とHNTトークンは移っていないことです。トークンは引き続きHelium DAOの管轄下にあり、Noble Mobileはネットワークの所有者ではなく利用者になります。つまり「Helium Mobile＝Nova Labsの製品」という説明は、2026年6月以降は正確ではありません。

チェーン移行の置き去りに注意。 Renderはコミュニティ投票（RNP-002）でSolanaへ移行し、RNDRはEthereum版・Polygon版ともに1:1でRENDERへ変換されました。Render自身のナレッジベースは、アップグレード窓口を「無期限に開けておく」一方、Ethereum/PolygonのレガシーRNDRは財団が保守しておらず、Renderネットワークでは使用できないとしています。

前提が崩れるリスク。 Arweaveの「永久保存」はストレージ費用が下がり続けることを前提にした基金の数学です。イエローペーパー自身の数字は「過去50年のGB時間あたり費用の年平均下落率は30.57%」。二次記事はよく「年38%」と書きますが、一次情報は30.57%です。この下落トレンドが止まれば、基金の計算は弱くなります。 これはArweaveの正直なリスクです。

自己申告の数字は自己申告として読む。 peaqは「600万以上のロボット・機械・人が接続」「機械による4,800万以上の取引」「22業種で60以上のアプリ」と掲げ、Grassは「世界で850万人以上に利用されている」としています（いずれも自社サイトの表示、as of 2026-07-16）。これらはプロジェクト自身のマーケティング数値で、独立に検証されたものではありません。

最後に、自分で確かめる手段があることも書いておきます。HeliumのHNTは、公式ドキュメントが記載するSolanaのミントアドレス hntyVP6YFm1Hg25TN9WGLqM12b8TQmcknKrdu1oxWux で誰でも照会できます。実際に2026年7月16日にSolanaメインネットへ問い合わせると、小数点8桁で初期化済み・稼働中、ミント供給量はおよそ181,841,487 HNTで、文書化された上限の約2億2,300万HNTと整合し、その範囲内に収まっていました。こうした確認の手順はブロックエクスプローラーの読み方にまとめています。一覧を信じるより、ミントを1つ自分で引いてみるほうが速いことがあります。